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「医療ミス」は患者にも原因アリ?

「医療ミス」は患者にも原因アリ?
  医師に不信感を抱く前に患者がすべきこととは


 妻が死亡したのは救急搬送された診療所で誤診を受けたからだとして、夫が診療所に対して訴訟したという報道がありました。


 ニュースで時おり報じられるこのような医療ミスの実態を知ると、「果たしてこの医者は本当に大丈夫なのだろうか?」と、医者に会う前から不信感を抱いてしまう人も少なくはないかもしれません。


 しかし、パーソナル医療コーディネーターのおのころ心平氏は、著書『誰も教えてくれなかった医者のかかり方完全マニュアル』の中で、「患者からの圧力が医療事故を引き起こすことも少なくない」と指摘します。


 パーソナル医療コーディネーターとは、医者にかかろうとしたり、既にかかっている患者の相談に乗る仕事。これまで19年間で、約2万2千件のカウンセリングを行ってきた実績のあるおのころ氏は、「医者なんだから、患者の命を救って当たり前」というような風潮や、モンスターペイシェントと呼ばれる自己主張の強すぎる患者の態度が医師を追い詰めていると説明します。


 さらに、医者不足で労働環境は過酷だとも言われています。そんな極限状態にいる医師の医療ミスを防ぐには、どうすればよいのでしょうか?


 まずは患者側が医師の抱えている事情を知ることが大切だと言います。「今、病院という場そのものが疲れています。過重労働の医者や看護師にこれ以上の負担を与えてもどうにもなりません。そんな疲れた空気を、なるべく明るく、風通しのよいものに変えられるのは、いまや医療現場の構成員の一人である『患者の力』ではないか」


 医療を批判するばかりでは、患者にとってよい医療は実現できません。医師が本来の力を発揮するために、患者の力が必要なのです。


(BOOKSTAND 3月19日)


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府知事選 課題 「使命感に支えられ…」 看護師現場は疲弊 京都

府知事選 課題 「使命感に支えられ…」 看護師現場は疲弊 京都


 京都市内の30代の女性看護師は約20人の同僚看護師とともに、市内の病院で働く。2人態勢の3交代制で、午前0時から午前9時までの夜勤は月8回。夜間でもナースコールは鳴り止まず、認知症患者の徘徊(はいかい)や高齢者の転落事故にも注意を配るなど仕事は多い。


 夜勤前の日勤は午後5時までと決まっているが、患者ありきの仕事とあって、時間通りに終わることは少ない。帰宅しても、1~2時間の仮眠を取ればすぐに夜勤だ。「疲れが取れることはない」とつぶやく。


 府内の多くの病院では同様の環境で激務を続ける看護師が多い。海外から時に「クレージー」と言われることもある日本の看護師の勤務形態。京都市内で40年近く看護師として働く宮本保江さん(60)は、「いずれ必ず限界がくる」と警告する。


 看護師不足の主な原因を平成18年の診療報酬改定に挙げる声は多い。それまで患者10人に対し看護師1人とされてきた人員配置が、この改定により患者7人に対し1人とした場合の入院基本料が高くなった。このため、看護師確保に走る医院が増えたのだ。


 毎年2月に行われる国家試験の合格者数は年間5万人前後だが、離職率が高いため、結果的に慢性的な看護師不足に陥っているのが実態だ。日本看護協会によると、平成23年度の看護師の離職率は平均10・9%。特に都市部で高い傾向にあり、府も12・1%と高い数値を示す。


 現在府内の看護師は准看護師も含め約3万人。一見十分な数にみえるが京都医労連の坂田政春書記長は「病床数などから考えると約4万6千人は必要」と強調する。府全体では平成22年からの6年間で最低3300人の看護師増加が必要というデータもある。


 人手不足はすなわち、看護師1人1人の過労につながる。実際に医労連が昨年秋に行った実態調査では、調査に応じた看護師のうち約7割が辞めたいと考えていると回答。その理由として「賃金が安い」「人手不足で仕事がきつい」が上位に入った。


 厚労省も平成23年に看護師の労働条件改善を目的に「5局長通知」を出し、育児との両立の困難さなどから離職せざるを得ない看護師が多いと医療機関などに対応を促してはいるが、積極的な法整備などには及び腰のままだ。府も、潜在看護師の再就業のための支援として、ナース人材センターを設けるなどしたが、抜本的な解決策には至っていない。


 「看護師個人の使命感に頼っていては限界」と宮本さん。最前線で医療を守るために働く看護師の労働環境の破綻や、すなわち府民の健康の破綻につながる。早期の対応が求められる。


(産経新聞 3月18日)


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入院した彼氏を奪った看護師を「性悪ナース」と29才女性激怒

入院した彼氏を奪った看護師を「性悪ナース」と29才女性激怒


 骨折して彼氏が入院。するとその彼氏が看護師とイイ仲に…。許せない!とばかりに、アパレル関係に勤めるAさん(29才)が声を震わせながら告白する。


 * * *


 婚約者が、スキーで骨折して、入院。心配で心配で、何度かお見舞いに行ったんだけど、どうも、様子がおかしい。病室の人や、つけまつ毛つけた担当の看護師に私を「親戚の子」と紹介するし、態度もヨソヨソしいの。


 怪しいなあと思っていたら、彼氏から「会わせたい人がいる」と切り出された。


 なんと、あの看護師が彼氏の横に座ってるのよ。「アンタッ、ヒトの婚約者に手ぇ出すんじゃねーよ」とくってかかったら、なんて言ったと思う?


「ええーっ、私から誘ったんじゃないもーん」って、おとなしそうな顔してぬけぬけと!


 結局、彼氏はすぐ捨てられて“返品”されたけど、あの女、相当な性悪ナースとあの病院では有名だったみたい。


(NEWS ポストセブン 3月18日)


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大阪・岸和田市では9月に病気になれない 驚きの理由とは?

大阪・岸和田市では9月に病気になれない 驚きの理由とは?


 全国的に有名な祭を行う地域に引っ越してきた48才美容師の女性が体験した、驚きのローカルルールとは? 本人が語る。


 * * *


 去年の秋、大阪の岸和田に引っ越してきた早々、強烈なパンチを浴びました。40度の高熱を出した5才の娘を抱えて、いちばん近いクリニックに駆け込んだら看護師さんはいたものの、肝心の先生がいない。


「いつ戻ってくるんですか?」と聞くと「そりゃあんた、お祭りが終わるまで無理だわね」ですって。そして「○医院と×医院も行ってもムダやで。なんなら救急車、呼びましょか」と親切なんだか、何なんだか。


 その救急車で大きな病院に運ばれた娘は、幸いにもその夜のうちに熱が引いたけど、恐るべし、だんじり祭。


「9月は、だんじりの月と決まってるんやし。病気になんかなったらあかんの」と、その後、仲よくなったママ友はみな同じことを言うんです。


(NEWS ポストセブン 3月16日)


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災害に備え救急看護の認定看護師を増員 和歌山県

災害に備え救急看護の認定看護師を増員 和歌山県


 和歌山県は近い将来予想されている大地震や津波に備え、高度な救急看護に対応できる「救急看護認定看護師」の養成に力を入れる。災害時に医師を助け、医療チームに指示を出せる人材の育成を狙う。2015年度に県内初の認定看護師教育機関を設置し、現状の9人から3倍の30人に増やしたいという。


 認定看護師は、熟練した看護技術や知識が必要な分野に設けられていて、救急看護のほか、集中ケア、緩和ケア、認知症看護など21分野ある。救急看護分野は、救命救急センターや地域拠点病院、災害被災地などでの活躍が期待され、現場での迅速な救命技術、トリアージ、災害時の急性期医療ニーズに対するケア、ほかの看護職員の指導育成などが求められる。


 救急看護分野の認定看護師は15日現在、全国で823人いる。最多は大阪府の109人、次いで東京都の77人、神奈川県の53人。和歌山県は9人で、近畿では8人の奈良県に次いで少ない。


 9人中8人が和歌山市内の病院で、紀南地方では南和歌山医療センター(田辺市)の1人だけという。地域的な偏りをつくらないよう、県は県内の救命救急センターや地域の拠点病院に対し、複数人数の看護師に受講してもらうよう呼び掛けたいという。


 県医務課の担当者は「県内の救急看護認定看護師は少ない。大災害に備えて、ハード面だけでなく、スタッフの充実にも力を入れていかないといけない」と話す。


 認定看護師になるには、看護師免許取得後、通算5年以上の実務研修(うち3年以上は認定看護分野)経験があり、認定看護師教育機関を修了した上で、試験に通る必要がある。


 教育機関は、県看護協会(和歌山市)が県から委託を受け、協会内の看護研修センターで開講する。開講期間は15年度だけの予定。教育機関での研修は6~8カ月かかるが、これまで県内に教育機関はなく、県外に行くしかなかった。看護研修センターは、看護協会が14年度に海南市に移転するのに伴い、センターも協会の建物隣に新築する。



(紀伊民報 3月15日)


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外国人看護師・介護福祉士の育成に貢献する、HIDAの人材育成制度とは?

外国人看護師・介護福祉士の育成に貢献する、HIDAの人材育成制度とは?


 日本政府はEPA(経済連携協定)の一環として、外国人看護師・介護福祉士候補者の受け入れを進めている。インドネシア(2008年)やフィリピン(2009年)に加えて、2014年にはベトナムからも候補者を受け入れる予定だ。既に来日した候補者のうち、2013年度の看護師国家資格試験の合格者は30人に上る。


 ただし、試験に合格したものの、日本語能力が十分ではないことが、申し送りや看護記録の記入、検査などにおける患者への説明の“壁”になっているという声も少なくない。患者が痛みを訴える際に使う、日本語特有の表現に戸惑うこともあるようだ。


 こうした課題対応の側面支援に取り組んでいる組織の1つが、一般財団法人 海外産業人材育成協会(HIDA)である。同組織は、特例財団法人 海外技術者研修協会と特殊財団法人 海外貿易開発協会の合併により2013年に設立。人材育成を通じて「共に生き、共に成長する」世界の実現を図ることを目的に、開発途上国の産業人材を対象とした研修や専門家派遣などの技術協力に取り組んでいる。


 本稿では、2014年2月28日に開催された医療クラウド推進コンソーシアム第2回勉強会の基調講演「HIDA(旧AOTS)の活動とその活用方法について」におけるHIDA 総務部長 下大澤 祐二氏の講演内容を踏まえて、医療分野での活用が見込まれるHIDAの活動内容を紹介する。


●現地採用の人材活用を円滑に進めるための3施策


 HIDAの事業活動は次の3つに大別される。


1. 開発途上国の企業などの技術者や管理者を対象にした国内での「受け入れ研修」事業
2. 開発途上国の企業、商工会議所、業界断崖などに専門家を派遣して、OJTによる技術指導や管理システム構築などの助言・指導を行う「専門家派遣」事業
3. ODA(政府開発援助)や民間企業からの出資を基にした「国際協力」事業


 国内市場の縮小、あるいは取引先の要望を踏まえて、日本企業は海外進出を進めてきた。リーマンショックを機に、途上国の市場開拓を狙った海外展開も加速させてきた。ただし、そこで課題となったのが「市場特性の明らかな違い」である。下大澤氏は「文化や慣習、言語、さらに法規制も異なるため、販路開拓や製造/品質管理などに手間取り、海外展開の立ち上げが暗礁に乗り上げる企業も少なくない」と説明する。


 この問題を打開する上で鍵となるのが、現地での“中核人材”の育成である。


 「立ち上げから現地化まで成功させられるか否かは、現地採用の人材育成に懸っているといってもよい。近年では、現地で製品の設計から開発、生産管理までを任せる傾向が高まっており、より一層の人材育成の高度化が求められている」(下大澤氏)


 こうした要望に応えるのが、前述の研修事業と専門家派遣事業である。


●国内外で育成を支援する「受け入れ研修」と「専門家派遣」


 国内での受け入れ研修事業は、製造技術やサービス技術を習得することを目的とした「技術研修」と、企業経営や工場管理、環境技術、産業基盤の整備などに関する知識習得を目的とした「管理研修」の2種類がある。両者とも、東京都や大阪府、愛知県の研修センターで日本語や日本の文化・社会などを学ぶことが共通条件。その上で、技術研修では民間企業の現場での実地研修を実施。また、管理研修では経営管理や生産管理、物流管理などに関する知識修得の場が設けられる。その研修内容は品質・生産管理、企業戦略、現場改善など多岐にわたる。必要な旅費や宿泊費、食費などの研修費用については、ODAが3分の2を補助する。


 「外国人は日本の慣習に疎いこともあり、近隣住民とのトラブルを招いてしまうこともある。だが、長い場合には13週以上の研修を通して、日本語の語学力に加えてゴミの出し方をはじめとする生活上のマナーも学んでもらう。実際に日本に働く際に無用なトラブルを回避できる」(下大澤氏)


 もう1つの専門家派遣事業では、生産性の向上といった現地法人の各種の要望を踏まえて、その分野の専門家を1~9カ月にわたって現地に派遣し、技術指導を実施する。渡航費や滞在費、技術指導料などの費用は、研修事業と同様にODAが3分の2を補助する。派遣先企業の業種は自動車や電機、ITが多く、技術研修生のほとんどは大学を卒業した技術者なのだという。


 HIDAのこうした取り組みは、前身の海外技術者研修協会の活動を継承するものである。その実績は累計で78カ国におよび、研修事業では現在も年間4000人の人材を受け入れている。活動を通じた技術移転の成功例も少なくない。例えば、スズキの事例もその1つだ。「インドの現地法人であるマルチ・スズキの会長からは、研修を通じて日本企業の行動様式、さらに労働精神に対する高さへの理解が深められたことで、社員の行動能力や積極性を高められたとの声が寄せられている」(下大澤氏)


 また、デンソーは進出先のタイで採用した約10人を核に、現地にトレーニングセンターを設立。この取り組みは、現地スタッフのスキル向上に寄与しているという。


●47カ国の「同窓会ネットワーク」で事業を支援


 医療分野でのHIDA制度を活用する企業は、医療機器・器具や歯科材料、医薬品など多岐にわたる。政府の受託事業として、2014年1月にはタイで「大腸がん検診システム研修」を実施し、医療分野の人材育成にも取り組んでいる。また、外国人看護師・介護福祉士候補者の受け入れでも、日本語教育などに取り組むとともにフォローアップ研修の一環としてスピーチコンテストを実施。これらの活動は、現地とのリレーションシップの強化を通じて「安全保障に確実にもつながっている」と下大澤氏は説明する。


 研修により培ってきたグローバルでのネットワークは、HIDAにとっての“財産”とも言える。実際に帰国者が組織する、いわゆる「同窓会ネットワーク」により組織されたNGOは47カ国で71団体にもわたる。各組織では、日本語教室や経営セミナー、各種の商談会などが開催されている。HIDAが構築した人的ネットワークは、日本企業の現地進出を下支えする存在であるわけだ。特にタイでは、そうした人材による泰日工業大学(TNI)が設立されている。経営学部や情報学部などが設けられた同大学では、日本企業が支援し、客員教授やインストラクターを派遣している。


 HIDAが現在取り組んでいるのが、HIDA総合研究所の運営を通じた新たなビジネスモデルの確立である。HIDA総合研究所は、HIDAが構築した人的ネットワークを通して、日本と諸外国との経済技術交流と相互理解の促進を図る事業「Global Interface Japan」を展開している。「HIDAの研修を通じて育成された人材が現地で多数活躍している。そうした人材と日本企業を橋渡し役になることが、HIDA総合研究所の一番の狙い」(下大澤氏)


 Global Interface Japan事業では、以下3つのサービスを展開している。


1. 同窓会ネットワークを活用した現地市場に関する「情報配信」サービス
2. 現地の産業動向、販路などに関する自主・受託調査を行う「海外調査」サービス
3. 商談会の開催や現地視察を通じたビジネスマッチングの機会を提供する「ビジネス交流」サービス


 ビジネス交流サービスでは、累計10万人以上の研修参加者データベースを活用。「メール連絡でつながる人材は3万人以上」(下大澤氏)に上る。パイロットプロジェクトとして、インド・チェンナイ同窓会と協力したSkypeを利用する遠隔商談会を開催している。


 日本政府は現在、医療サービスや医療機器の海外展開の促進を目指す取り組みを進めている。海外事業が成功するには、現地で採用した人材の活躍が重要な鍵を握ることもある。グローバル展開が進む中での企業や組織における課題の1つが人材育成といわれている。HIDAの活動はこうした課題を打破する足掛かりになるかもしれない。



(TechTargetジャパン 3月14日)



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受け止める 迷いはしない

受け止める 迷いはしない


 空気の張りつめた道場で竹刀を手にすると、背筋がスッと伸びた。1メートル69の長身がさらに大きく見える。


 竹刀を振り下ろす姿には気迫が漂う。「素振りする時間は、心を整理するのにちょうどいいの」。汗ばんだ顔に笑みを浮かべた。


 剣道に出会ったのは、不惑の年を過ぎてから。女優業の傍らで看護大学に入り、人生で取り組むべき仕事の「芯」を探していた。若い同級生と試験や実習をこなすなか、「体力も精神力も必要」と感じてもいた。


 その矢先、紹介されて警視庁築地警察署の稽古に通うことになった。ところが、道場では初日から気持ちがくじけた。入り口のスノコに土足で上がり、叱り飛ばされたからだ。


 やめる勇気もなく、素振りに通ううちに負けん気が頭をもたげた。気付くと道場通いは15年を超え、三段の腕前に。仕事や学業がつらい時、いつも剣道が気持ちを奮い立たせてくれた。





 東京・浅草の生まれ。高校時代は医者を目指し、医学部を受験したものの失敗。進むべき方向が定まらない娘を父親が案じ、米国の牧師宅のホームステイを勧めた。18歳で渡米し、ボランティアをして地元大学に通った。帰国して上智大学を卒業し、専門学校で英語を磨いて同時通訳になった。


 日米漁業交渉で通訳を務めたが、交渉が決裂して失職。勧められてオーディションを受け、33歳でテレビキャスターになった。「語学ができる知的な女性」がもてはやされ、司会や女優の仕事が次々舞い込んだ。


 そんな華やかな顔とは別に、私生活では苦闘した。20歳代で両親をがんで相次ぎ亡くし、妹の生活を支えてきた。妹は筋萎縮症などの難病を患い、結婚後も同居して世話をしてきた。


 追われるように生きてきて、不安にかられたのは40歳を過ぎた頃だった。人生で本当にすべきことは何か。「専門」と誇れるものを身に着けたい。妹にもっと良いケアもしたいと、看護大学の門をたたいた。


 5年かけて看護師と保健師の資格を取得したが、それを生かせる道が見つからず迷っていると、「知名度を生かして健康管理の重要性を伝える仕事をしてほしい」と教官から言われた。予防保健の専門家が少ないとわかり東大大学院へ。53歳で博士号を取った。


 妹への接し方も変わった。「人が尊厳を持って生きるには社会との接点が必要」。そう学び、自分一人で世話するよりヘルパーを頼むようになった。楽しげに会話する妹を見て、世間から隔ててきたことを反省した。


 「お姉ちゃん、もういいから」。4年前、こう言い残し、妹は49歳で永眠した。その数年前から妹の表情が明るくなったことが喜びだった。笑顔の記憶と最後の言葉が慰めとなった。





 深い喪失感に沈んでいた時、東日本大震災が起きた。自分の知識が役立てばと、被災地に看護師らを送り込む支援を手がけ、自らも被災者の健康状況を聞き取り助言する活動にあたった。


 都内のクリニックで始めたカウンセリングでも、様々な不調で悩む患者の話を聞き、専門機関につなぐ仕事を続けてきた。「あなたにこの気持ちはわからない」と言われても、静かに受け止められるようになった。


 深い葛藤を経て、剣道にも鍛えられ、つらさを受け止める精神力がついた。「悲しい時は悲しさに浸ればいい。後で必ず経験が生きてくる」。心を込めて助言できるようになった。


 女優の仕事にも欲が出てきた。「まだやりつくしていないから、どんな役も断らない」。2月に還暦を迎え、人生の「芯」をつかんだ手応えを感じている。


 いしい・みつこ 1954年生まれ。女優、ヘルスケアカウンセラー。通訳を経て、テレビキャスターとして芸能界入り。映画「あげまん」で女優デビュー。50本以上の映画、ドラマ、舞台に出演。2002年に聖路加看護大を卒業し、東大大学院博士課程を修了。保健学博士。


(2014年3月10日 読売新聞)


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「被災地の看護は、いま」

「被災地の看護は、いま」


復興フォーラム2014に1,100人が参加


 日本看護協会は2月11日、東京・よみうりホールで復興フォーラム2014「被災地の看護は、いま」を開催し、約1,100人が参加した。


坂本すが会長は「看護職たちは、自らも被災者でありながら看護の使命を果たしている。会場の皆さんとともに、復興の推進と看護の未来を考え、行動につなげたい」とあいさつした。


お笑いコンビのサンドウィッチマンのトークショー、被災地の看護職によるリレートークの後、登壇者と会場の参加者で復興支援ソング「花は咲く」を合唱した。


同フォーラムの内容は3月中旬の読売新聞朝刊に掲載予定。


復興フォーラム2014 は、お笑いコンビのサンドウィッチマンがトークショーを行った。宮城県気仙沼市でのロケ中に被災し高台に避難した実経験を振り返り、「自分は生かされたのだ」と感じ「伝える仕事をしているのだから、できることをしよう」と支援活動を始めたことや、現場で印象に残った看護職たちについて語った。


リレートーク「被災地の看護は、いま」では、読売新聞東京本社の編集局総務、南砂氏をコーディネーターに、被災直後から現在に至るまで、現場で継続して活動している4 人の看護職が、被災当時の様子や日々の活動について語った。


八木橋香津代氏(宮城県・スズキ記念病院看護部長)は電源も食糧も乏しい中、職員で知恵を出し合いお産を介助した。千葉美由紀氏(宮城県・南三陸訪問看護ステーション主任)は、震災で難病の患児の人工呼吸のための電源確保で苦労した経験から、日ごろからの電源確保と地域のコミュニティが大切と強調した。堀内由美氏(福島県・相馬看護専門学校副校長)は地域全体で新人看護職員の集合研修「相馬灯プロジェクト」を始動。地元での就職率が高まった。佐々木亮平氏(岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構臨床研究・疫学研究部門地域住民コホート分野特命助教)は、保健師として人が関わり合える空間づくりを進めている。


4人の講演を受け本会の中板育美常任理事は「命あるところに看護がある。被災地では看護師不足が深刻。看護師を目指す若い芽が育ってくれることを願っている」とまとめた。


最後に、登壇者とサンドウィッチマン、看護学生らが1,100 人の参加者と共に復興支援ソング「花は咲く」を合唱。復興への思いを一つにした。


ロビーでは岩手県、宮城県、福島県の災害支援活動に関するパネル展示が行われ、大勢の人たちが熱心に眺めていた。


(協会ニュース 2月)


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看護師の役割拡大に向け法改正へ

看護師の役割拡大に向け法改正へ


医療・介護関連一括法案を閣議決定


2月12日の閣議で、持続可能な社会保障制度の確立を図るための「地域における医療及び介護の総合的な確保を推進するための関係法律の整備等に関する法律案」の国会提出が決定した。効率的で質の高い医療提供体制とともに、地域包括ケアシステムの構築を通じ、地域における医療および介護の総合的な確保を推進していくのが狙い。


同法案には、特定行為に係る看護師の研修制度の創設(保健師助産師看護師法の改正)など、看護関連の法改正事項が数多く盛り込まれている。チーム医療のキーパーソンである看護師が、特定行為研修を受け活動することで、異常の早期発見・介入、救急搬送の回避など、病院だけでなく、在宅・介護施設においても迅速で効率的な医療を提供できる。


本会は、団塊の世代が後期高齢者となる2025年を見据え、看護師の役割拡大の必要性を訴え、重点事業に掲げてきた。国は看護師の役割拡大について2009年に検討会を設置。3年半の議論を経て、2012年8月、社会保障制度改革国民会議の報告書で「医師の業務と看護業務の見直しは、早急に行うべき」とされ、同年10月の「チーム医療推進会議」のとりまとめでは、具体的な特定行為、指定研修の基本理念や到達目標、教育内容などが示され、大半の委員が賛成した経緯がある。


研修内容は、今後審議会などで議論される予定だが、「安全でより効率的な医療を受けたい」という国民のニーズに応えるためにも、看護師の能力水準を担保する制度の整備が望まれる。同研修制度は2015年10月以降に施行される見込み。


一括法案には、【医療法の改正】医療従事者の勤務環境改善のため国における指針の策定や都道府県での取り組みを支援する仕組みの創設【看護師等の人材確保の促進に関する法律の改正】看護師等の離職時等における都道府県ナースセンターへの届出規定(努力義務)の創設(4・5面に関連記事)【都道府県への基金造成】医療・介護サービスの提供体制改革のための新たな財政支援制度として都道府県への基金の造成―なども含まれている。


(協会ニュース 2月)


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看護現場で努力誓う 今治の専門学校で卒業式

看護現場で努力誓う 今治の専門学校で卒業式

 愛媛県今治市別宮町7丁目の今治看護専門学校で1日、卒業式があり、116人が思い出深い学びやを巣立った。


 同校は市医師会が1952年に開設。卒業したのは、看護師を目指す専門課程の第一看護学科(3年制)50人と、准看護師資格保有者が通う第二看護学科(2年制)26人、高等課程の准看護科(同)40人。


 式では、木本真校長が各学科の総代3人に卒業証書を手渡し、「医療現場は同じことが何回も起きる。分からないことがあれば、必ずその日のうちに先輩ナースらに聞くなどして対処することを習慣付けてほしい」と激励した。


 卒業生は主に県内医療機関への就職を予定している。


(愛媛新聞ONLINE 3月2日)


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医師・看護師、5年で1割増 県地域医療再生計画が成果 滋賀

医師・看護師、5年で1割増 県地域医療再生計画が成果 滋賀


 県内の病院常勤医師数が、「県地域医療再生計画」を策定した平成21年度以来、5年間で約1割増えたことが、県のまとめでわかった。常勤看護師も同程度の増加。県は「県全体の医療提供体制を充実できた」と成果を評価している。


 県によると、計画が策定された21年度から昨年6月までで、医師は142人増加の1618人。看護師は20年度から1327人増え1万1821人となった。


 県では、人口当たりの医師数、病院数、一般診療所数、病床数などが、軒並み全国平均を大きく下回っていたことなどから、21年度に地域医療再生計画を策定。5年計画で医師や看護師の増員を目指してきた。


 医師については、医師の負担を減らすための人材雇用に補助金を出すなどし、看護師については中高生向けに看護師の仕事のやりがいや魅力を伝える冊子を配布するなど啓発活動に力を入れてきた。


 また団塊の世代が75歳前後になる平成30年代後半には、医療機関を受診する人の増加が見込まれることから、在宅医療の機能も強化。開業医向けに研修を開くなどして、24時間往診できる「在宅療養支援診療所」の数が、21年度の69カ所から今年度は106カ所に増加した。


 県健康福祉部の那須安穂部長は、27日の県議会本会議で、計画の成果を評価する一方、「医療と介護の連携の仕組み作りや地域による医師数の偏り、看護師の定着も課題として残っている」と話した。


(産経新聞 2月28日)


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採血実習など取り組む 伊賀でナースカムバックセミナー 三重

採血実習など取り組む 伊賀でナースカムバックセミナー 三重


 伊賀市四十九町の同市立上野総合市民病院で27日、ナースのためのカムバックセミナーが開かれ、看護師復帰を考えている2人が、熱心に採血の実習などに取り組んでいた。


 青山美佐子看護部長(60)が、看護師の理念や、今年1月に同病院に導入した電子カルテの使い方などの基本を改めて説明。重要になっている感染症対策などを重点的に講義し、採血シミュレーション器で、採血や点滴も実習した。28日も、救急蘇生(そせい)や医療安全の講義を受け実習する。


 受講生の1人で結婚、出産で約2年のブランクがある高田理美さん(27)は「久しぶりの採血で戸惑ったが、少しずつ思いだしてきた。なんとか復帰できそう」と話していた。


 病院では6年前からセミナーを開き平成25年度では8人が受講し3人復帰、看護師不足を支援している。青山部長は「採血実習などで勘を取り戻せば自信がついてくるので、復帰する例が多い」と話していた。


(産経新聞 2月28日)


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看護学生の修学資金制度を拡充 増額や返還条件緩和

看護学生の修学資金制度を拡充 増額や返還条件緩和


 2月定例県議会は26日、代表質問を続行し、ふくしま未来ネットワークの高野光二議員(南相馬市・飯舘村)が登壇、佐藤雄平知事ら執行部に対し、復興加速化に向けた施策や中間貯蔵施設などについての考えをただした。


 震災と原発事故で人材不足が深刻化している看護師の確保のため、県は新年度、看護学生向けの修学資金制度を拡充する。修学資金を借り受けられる対象者を県外の養成所で学ぶ学生に拡大するほか、貸与する金額を増やすなど卒業後の県内定着を促す。菅野裕之保健福祉部長が質問に答えた。


 これまでは県外の養成所に通う学生でも本県ゆかりであれば修学資金を借りることができるが、県外出身者らも対象に加える。県外出身者でも県内の医療機関で働きたい意欲的な学生を受け入れる狙いがある。


 学生が借りた修学資金は看護師として県内の200床未満の医療機関に5年間勤務することを条件に返還が免除されている。新制度では、県内の医療機関なら勤務先の病床数に左右されず、免除の対象にすることで勤務要件を緩和する。


(福島民友新聞 2月27日)


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価格10分の1! 異業種メーカーが採血練習キット

価格10分の1! 異業種メーカーが採血練習キット


 大阪大は神戸市西区の道路表示盤メーカー「ケー・シー・シー・商会」と共同で、人の皮膚や血管の感触を再現した看護学生向けの採血練習キット「sensitiv」(センシティブ)を開発した。


 同社が販売する低反発スポンジを活用し、従来のキットの約10分の1の低価格を実現。昨年12月、神戸市が選ぶベンチャー企業などの独創的な商品「神戸の新商品」の認定を受けた。


 大阪大大学院医学系研究科の井上智子教授(看護管理学)らのグループ。採血練習キットは、看護学生や結婚や出産で一時離職した看護師らの職場復帰訓練として使用される。


 従来のゴム製キットは人間の皮膚や血管の感触と異なり、値段も1台約15万円と高額なことから、看護師志望の学生を指導する井上教授は「もっと使いやすいキットが発売されないか」と考えていた。


 2011年4月、井上教授はホームセンターでケー・シー・シー・商会が輸入販売している低反発スポンジをたまたま見つけて購入。試しに注射針を刺してみたところ、弾力や感覚が人間の腕に近いことを発見した。すぐに同社に連絡したところ、共同開発の話が持ち上がった。約2年かけて改良を重ね、13年4月に特許を取得。商品化にこぎ着けた。


 長さ約25センチ、幅約13センチの小型サイズ。皮膚部分には黒いウレタン系ゴムを、筋肉部分は低反発スポンジ、血管には天然ゴムを使用した。血管内には血液に見立てた液体を流し、失敗すれば液体が漏れて、一目で分かる工夫も施した。


 大阪大などに90台を納入。「神戸の新商品」として神戸市のホームページやカタログでも紹介されている。


 井上教授は「注射技術を体で覚えるためには何度も練習することが必要。新しいキットは、小型で自宅に持ち帰ることも可能で、練習量が増えるはず」と満足している。


 開発に携わったケー・シー・シー・商会の生産技術リーダー・亀田公治さんは「看護師の技量アップに貢献できれば何よりだ。今後は高齢者や幼児用のキットも開発し、将来は東南アジアなど新興国にも普及させたい」と語った。


 練習キットは血管を模したチューブ10本付きで1万4800円(税込み)。
 購入は販売サイト(http://www.sensitiv.jp/)で。


(2014年2月8日 読売新聞)


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「どうして?」 そう一言聴いてみては

「どうして?」 そう一言聴いてみては


本当に聴けなかった?「帰りたい」理由


 70代男性で末期胃がん患者のBさんがいました。

 Bさんは終末期に入り、余命も数週と考えられました。歩くのもおぼつかない感じです。

 主治医はもう帰るのは難しいだろうと、何度も本人に伝えていました。しかし本人はこう言うのです。

 「帰りたいんだ。帰らなくちゃいけないんだ」

 看護師も帰れないことを伝えます。それでも本人は何度も何度も同じ言葉を繰り返すのでした。

 「とにかく帰りたいんだ」

 このような、いくら言ってもわからない人の対応はどうしたらいいのか?と私に依頼が来ました。

 せん妄状態(一種の意識の障害で、異常な言動や興奮などがみられる状態)になっているのだろうか、認知症が出現しているのだろうか、脳転移など頭に異常があるのだろうか、と相談されました。

 私がベッドサイドに行って腰を下ろし、理由を聴くと、すぐ教えてくれました。

 「先生…うちは小さな会社をやっているんです。この間先生からもう長くないと言われました。自分でも身体が思うようにならず、そうだと思っています。会社のことで、どうしても最後に私じゃないとできないことがあるんです。それの始末を付けて、あと従業員にも礼を言って、身を正して死にたいんです」

 ちゃんと理由があったのです。

 他の人に話していないなんて、そんなことないだろう?と思うかもしれません。

 あるのです。同じような例はたくさんあります。


「食べられない」と言ったのに…取り合ってもらえず


 別のある患者さんは一番苦痛なことはなんですか?と尋ねると、「家族が食べろと無理強いすることです」とはっきり答えました。がんの終末期はほとんどの場合、食べられなくなります。ではそのせいで衰弱が早まるかというと、そうではない印象があります。実際に終末期の患者さんに、栄養がたくさん入っている濃い液(高カロリー輸液と言います)を点滴から投与しても、ほとんどの場合痩せは改善しませんし、元気にもなりません。

 けれどももちろん、そういうことを知らなければ、家族も食べて元気になってもらいたいと思うのは当然です。しかしその患者さんのご家族は、もう無理して食べなくてもいいことを医療者から言われ、本人も無理して食べることが苦痛であったにも関わらず、「食べられない」と患者さんが言うとすぐに「それではだめ!」「元気になりたくないの?」「頑張らなくちゃ」と取り合ってもらえなかったのです。

 ご家族にも少しでも良くなってほしいという思いがあったのでしょう。けれども、もしこのご家族が「一番つらいのは何?」と穏やかに患者さんに聴き、食べられないことを聴いた時に「そうか…大変だね」と言ってあげていたらどうだったでしょうか?


疎外感味わう患者、何を求めているのか


 病気になるということは疎外感を味わうということです。

 病気になると「この感覚は、なってみないとわからない」という苦痛が出ます。思い切ってその苦痛を言っても、「そのうち良くなるよ」「頑張りな」とひと言で片付けられてしまったらどうでしょうか?

 そう、せっかく理解してもらいたくて言ったのに、より疎外感を覚えるのです。これが病人の一つの心理です。

 いくら言ってもわからない人の対応はどうしたらいいのか?

 もうそういう時期ではないと伝えられた患者さんの「まだまだ治療がしたい。最後まで治療がしたい」。

 まだ終末期ではないと伝えられている患者さんが言う「死にたい」。

 見た目は元気そうなのに、繰り返し言う「以前とは違う」「食べられない」。

 いくら「言っても」患者さんにはわからないのです。

 言うのではなく、聴かなくてはいけません。あるいは尋ねてみないといけません。言葉で「尋ねる」ことを通して、相手の方の心を「訪ねる」のです。そこに答えがあるのです。

 まずは聴いてみましょう。

 そのために「傾聴力」が必要なのです。


 最後に。どんな声かけを行ったら、患者を元気づけられるのでしょうか? よく聞かれます。

 私の答えはいつも同じです。「患者さんは何を求めていますか?」

 自分が何をしたいか、何を伝えればいいか、ではないのです。

 相手が何を求め、どんな言葉を聴きたいか、なのです。そのために聴かなければ始まりません。聴く習慣、しっかりつけたいものですね。



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看護師不足に理解を 県内の医療機関の現状知るツアー始まる

看護師不足に理解を 県内の医療機関の現状知るツアー始まる


 東京電力福島第一原発事故発生後、看護職員不足が深刻な福島県内の医療機関を、首都圏の現役看護師や経験者、学生らに見てもらうバスツアーが13日、始まった。1泊2日の日程で3月まで全4回行われ、合わせて40人余りが参加を希望している。 


 13日は平日のため参加者は20代から50代までの男性1人、女性3人の計4人だった。第一原発から20数キロの距離にある広野町の高野病院を訪れた。 


 高野病院は原発事故発生後、内科と精神科の一部の入院患者は他の病院に移ったが、重症患者は残った。外来は一時休診したが23年5月には再開した。一行は療養病棟の森村栄子看護部主任(63)の案内で病棟を見学した。

 
 高野己保事務長(46)は、旧警戒区域に自宅がある職員が避難生活を余儀なくされるなど現在も職員数が原発事故前の7割ほどとなっている状況を説明した。「県内に就職していただけたらうれしい。地域医療を守るため頑張っている福島の現状を正しく伝えてほしい」などと呼び掛けた。 


 この後、いわき市の病院を視察した。最終日の14日は南相馬市などの病院や沿岸部の津波被災地を回る。  


(福島民報 2月14日)


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被災地の看護活動を紹介 フォーラムで本県関係者ら

被災地の看護活動を紹介 フォーラムで本県関係者ら


 日本看護協会(坂本すが会長)は11日、復興フォーラム2014「被災地の看護は、いま」を東京・有楽町のよみうりホールで開き、来場者が被災地の看護活動の課題に理解を深めた。読売新聞東京本社の共催。


 東日本大震災の被災3県の看護関係者が医療復興に向けた活動をそれぞれ報告した。本県からは、県看護協会相双支部長の堀内由美相馬看護専門学校副校長が震災直後から継続する新人看護研修を紹介した。


 堀内副校長は、原発事故直後に放射能への恐れから医療物資が届かない状況でも看護を続けたと報告。その時に看護師になる予定の女性が手伝いを申し出たことがきっかけで、複数の病院が連携し新人を育成する研修事業の再開を決めたエピソードを明かした。


 堀内副校長は「研修を通じて施設を超えた協力関係ができた。地域医療に貢献したい人が相双地方に残ることにもなった」と、地域を支える看護人材の育成を諦めなかったことの成果を語った。ただ、人材不足はなお深刻で、来場者に被災地への支援を訴えた。


(福島民友新聞 2月12日)


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潜在看護師の復職支援へ、市長が明言/相模原

潜在看護師の復職支援へ、市長が明言/相模原

 相模原市の加山俊夫市長は12日、市内の医療関係者の代表が集う市医療懇話会で、看護師不足の解消に向け、結婚や出産を機に離職するなどした「潜在看護師」の復職を支援する考えを示した。


 同懇話会は市役所で開催。市病院協会の黒河内三郎会長は、夜間救急医療現場の実情について「看護師が足りず、顔色を土気色にしながら働いて何とか現場が回っている」と指摘。潜在看護師を活用するため、「復職に向けた講習会を年1~2回開き、復職を支援していきたい」とした。


 これに対し、加山市長は「看護師不足への対応は重要な問題」との認識を示した上で、潜在看護師の復職支援について「会場の提供をはじめ、財政面での支援を含め考えていきたい」と述べた。


 懇話会では、5月にオープン予定の北里大学新病院の機能・設備や今後の取り組みが説明されたほか、市内の災害医療体制について救護所や医療チームの確保数などについて現状が報告された。


(カナロコ by 神奈川新聞 2月13日)


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仕事を断れない、休めない

仕事を断れない、休めない


 陸上自衛隊初の心理幹部として、衛生科隊員たちへのメンタルヘルス教育や、自殺防止、カウンセリングなどを行う下園壮太さん。自衛隊員はときに過酷な任務で極限の心理状態に置かれることがありますが、それをコントロールしたり、メンテナンスする方法を教えたりするのが心理幹部の役割です。こうした自衛隊でのノウハウは、普通の生活をしている人のメンタルマネジメントにも役立つヒントがいっぱい。下園さんの著書「自分のこころのトリセツ」の中から、働く女性が抱えるリアルな悩みに寄り添う解決のポイントをテーマにわけて紹介します。


 もう疲れてへとへとだ。限界かもしれないと感じる。こんなとき、あなたはどうするでしょうか。いつもならば即答で「休む!」と答えられる人も、うつ状態になってくると、仕事を休むことがすごく難しくなります。「疲れている。でも、仕事は絶対に休めない」と思い込み、ますます自分で自分の首を絞める。このような状況を、仕事への「しがみつき」と言います。


 疲れの原因は明らかに仕事なのに、どうして仕事にしがみついてしまうのでしょう。


 実は、仕事には、ストレス時にしがみつきたくなるような“魅力”がたくさんあるのです。まず、経済的に安定する。休まずに働けば、お金の不安が軽くなります。加えて、私生活でトラブルがあっても職場に行けば、嫌なことを考えなくてすみます。周囲から必要とされるし、「自分はできる人間だ」と感じられる喜びもあります。


 しかしその一方で、うつには「頭が働かない」「決断ができない」という症状があります。すると、仕事をしていてもどんどん作業が遅れ、ノルマや締め切りに追われるプレッシャーによってますますエネルギーを奪われるという悪循環に陥ります。


 うつ状態になると、誰でも症状として「自分を責める」「不安が強まる」「自信がなくなる」という苦しさが強くなります。そんなマイナス感情を少しでも和らげるために仕事に行く。とりあえず職場に行けば、必要とされている、責任を果たしているという感じがするから……。こんなふうに、仕事がうつ症状をごまかす「薬」になってしまう。だから、仕事を休めなくなってしまうのです。


 ただ、このように仕事でつらい感情をごまかすことができても、根本的な疲労は増すばかりです。しかも、必要とされたいから仕事は断れない、仕事がたまるプレッシャーで集中できずミスも増える、イライラして、ミスを人から指摘されると逆ギレする、というふうに、悪い流れが加速してきます。こうして仕事にしがみつく人は、結局のところ人間関係まで崩し、評価を落としていきがちです。


◆元気があるうちに「休む日」を決めておこう


 追い込まれた結果、燃え尽きるように仕事を辞めて、二度とその職に戻れないこともあります。これは、職場で苦しんだ経験がトラウマとなってしまうからです。消防士や看護師など、大好きでその職に就き、周囲の評判も決して悪くなかったのに「もうあの仕事はできない」という人がたくさんいます。


 トラウマになるくらい苦しんでしまう前に、疲れを認めて休むことが必要です。もしも今すごく、いっぱいいっぱいだと感じているなら、まずは今抱えているスケジュールのうち1件だけ、外すことはできないか考えてみましょう。一つの負担が減ることで、心はだいぶゆとりを取り戻します。


 ただこの、仕事を断るということがとても難しいのです。うつ状態になると特にそうです。だから、元気のあるうちから断る練習をしておくといいでしょう。


◆人は7日に1回は完全に休むことが必要な生き物です


 仕事にしがみつこうとする力をゆるめるには、仕事以外の楽しみや時間、人脈を育てることも有効です。職場以外の場所で楽しみを見つけると、気持ちの切り替えがスムーズにできるようになります。


 さらに覚えておきたいのは、「休むタイミングを逃さない」ということです。


 うつは、普通の疲れ → プチうつ → 本物のうつ、というふうに3段階で進行します。いざ本物のうつになってしまったら、不安や焦りが強まって休むことが相当難しくなります。だから、プチうつの段階でちゃんと休めるように、あらかじめ休む日を決めておくのです。早めに宣言しておけば、職場の人だって異論はないはずです。


 いざその日がやってきたら、しっかりと休むこと。本当の意味で、何もしないことがポイントです。


 がんばり屋の人はつい、「休むよりも次の仕事を片付けてしまおう」などと思うものですが、その思考こそが「しがみつき」のもとです。キリスト教では1週間に1回、何もしてはならない「安息日」が定められています。人が7日に1回は完全に休まないとうまくやっていけない生き物であるということを考慮して、そう取り決めたのではないでしょうか。後ろめたさなんて感じなくていい、堂々と休んで、疲れをとっていいのです。


(日経ウーマンオンライン(日経ヘルス) 2月12日)


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<診療報酬>中医協が改定案答申 重症患者病床削減目指す

<診療報酬>中医協が改定案答申 重症患者病床削減目指す


 厚生労働相の諮問機関、中央社会保険医療協議会(中医協)は12日午前、2014年度の診療報酬改定案をまとめ、田村憲久厚労相あてに答申した。重症患者向け入院ベッド(7対1病床、約36万床)を導入できる病院の要件を10月から厳格化し、高報酬の同病床を15年度までに25%(9万床)程度削減することを目指す。在宅医療推進に向け、「主治医」の役割を果たす診療所などに月1万5030円(定額)の報酬を設ける。消費増税による医療機関のコスト増分を初診・再診料に上乗せするなど患者の負担増につながる項目も多い。大半を4月から実施する。


 「患者7人に看護師1人」と、最も看護師の配置が手厚く、報酬も最高の7対1病床を減らすことが最大の目的だ。10月以降、難病や重度身体障害の人が90日を超えて入院しても基本料が減額されない優遇措置を廃止。一方で回復期の患者を受け入れて在宅復帰を促す病院の入院料を増やし、7対1からの移行を促す。訪問診療やみとりの実績があるベッド数19床以下の有床診療所の入院料(14日以内)を最大900円アップし、大病院を退院する患者の受け皿づくりを進める。


 大病院への外来患者の集中を避けるため、中小病院(200床未満)や診療所を対象に外来を増やせば増収になる「地域包括診療料」(月1回、1万5030円)を新設する。複数の慢性疾患を抱える患者を主治医として継続して診察し、24時間対応することが条件。自宅療養中の患者の急変に即応できる診療所の報酬も厚くする。病院勤務医の負担軽減策として休日や深夜、時間外の手術費も引き上げる。


 このほか、最初にかかる初診料は120円増の2820円、2回目以降の再診料も30円増の720円にアップし、入院基本料も平均で2%程度上がる。14年度の診療報酬改定率は全体で0.1%増。ただし、消費増税に伴う減収補填分を除いた実質は1.26%減。


(毎日新聞 2月12日)


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